近年はインターネットの普及に比例して、サイバー攻撃も増加傾向にあります。特にコロナ禍に入ってからはリモートワークなど、インターネットの使用が必須になったこともあり、被害が拡大しています。被害は世界中で起きており、日本も例外ではありません。
ここ10年以内でも、日本年金機構のシステムがウイルスメールによって感染し、年金加入者の個人情報が125万件も漏洩しています。ほかにも、利用者の多い有名な電子決済サービスでは、不正アクセスによって加盟店の情報が抜き取られました。また、情報の漏洩だけではなく、システムを使えないようにするランサムウェアも最近増えているサイバー攻撃であり、有名自動車メーカーでは製造ラインが停止、大規模な病院では電子カルテの閲覧ができない状況に陥っています。
これはあくまでも一例であり、サイバー攻撃により被害は増え続けています。では、対策を行えばサイバー攻撃を防げるのかという部分ですが、完全にはできないというのが現状でしょう。常に新しいマルウェアなどが開発され続けており、ウイルス対策ソフトでも全ては防ぎきれません。しかし、効果があることは確かなため、対策ソフトの導入は必須です。特に企業であれば、情報漏洩した場合やランサムウェア攻撃を受けた際の被害は計り知れません。自社で対策を行うだけではなく、セキュリティの専門家の力を借りるべきです。
サイバー攻撃はいずれも軽視できない内容であり、企業から個人まで幅広く標的になっています。事例を確認し、個人でも対策をしていきましょう。